介護福祉士の福利厚生をわかりやすく解説！

安心して働くための基本的な福利厚生

職員が安心して働けるように、多くの職場では制度を整えています。
その中でもすべての職場で加入が義務づけられているのが「社会保険（健康保険・厚生年金・雇用保険・介護保険）」で、病気やケガ、失業など、万が一の際に生活を守る仕組みです。
また、現金支給や定期券支給など通勤負担を軽減する通勤手当や、勤続年数や役職に応じて一時金や年金として受け取る退職金制度も基本的な福利厚生の1つですが、残念ながらすべての職場で導入しているわけではありません。
女性が多い介護の職場では出産や育児と仕事を両立できるよう、産休・育休制度も整備されています。近年は男性の育休取得を促す動きも広がっています。

働きやすさを支える福利厚生

女性が多い介護の職場では育児と仕事の両立を支えるため、社内保育所を設置したり、外部の託児所と提携したりするところも増えています。
また、誕生日休暇やリフレッシュ休暇など独自の特別休暇制度を導入してワークライフバランスを重視するところもあります。他にも、格安で住める社宅や家賃補助を福利厚生として用意している職場もあり、早番・遅番など不規則な勤務になっても通勤しやすい環境が整っています。

スキルアップを後押しする福利厚生

介護の仕事は無資格・未経験でもスタートできるため、多くの施設や事業所では研修費や受験料を補助する資格取得支援制度を採り入れています。スキルアップを目指す人にとっては大きな魅力でしょう。
職場によっては初任者研修や実務者研修だけでなく、介護福祉士やケアマネジャーなどの資格取得も支援してくれるので、キャリア形成に役立ちます。

職員をサポートする制度もある

職員の健康を守るために独自の制度を用意していることもあります。代表的なのがインフルエンザの予防接種の費用補助で、感染拡大を防ぐため毎年の接種費用を負担してくれる制度です。また、職業病ともいわれる腰痛対策として、マッサージや整体、鍼灸などの施術費用を補助したり、コルセットや腰ベルトを無償で提供したりするところもあります。
他にも、市販薬や絆創膏などを割引価格で購入できる制度を設けるなど、日常的な体調管理を後押ししています。
健康面だけでなく職員のメンタルヘルスや資産形成につながる制度など、独自の福利厚生を設けている施設もあります。これらの制度は職員が安心して働ける環境を作るのはもちろんですが、施設の安定した運営にも役立っています。